ネパールの医療ケア能力確立に協力するため、台湾健康服務協会(Taiwan Health Corps)が15日にネパールで、「曼莫漢紀念医学院付設教学医院(Manmohan Memorial Medical College and Teaching Hospital, M.M.T.H)」と協力意向書を交わした。臨床技術を移転し、ネパールで昨年起きた大規模な地震以降の医療ケアの質的向上を助ける。協力意向書の調印式には中華民国(台湾)の田中光駐インド代表(大使に相当)が立ち会った。
台湾健康服務協会の何美郷理事長は同協会の執行長を兼務する国防医学院三軍総医院(病院)国際医療センターの陳志福顧問、常務監事を務める台北栄民総医院(病院)桃園分院の黄毓龍副院長、三軍総病院の潘如瑜副院長らを率いてManmohan Memorial Medical College and Teaching Hospitalを訪れ、「曼莫漢紀念医学基金会」の主席で、同病院医療部のRam Prasad Sherestha主任らと対面。何美郷理事長とRam Prasad Sherestha主任らはそれぞれ、台湾健康服務協会、Manmohan Memorial Medical College and Teaching Hospital、ネパールのNGOのJoy Fundationを代表して協力意向書(MOU)に署名、台湾が臨床医療技術をネパール側に移転し、被災後の診療や健康ケアのレベルアップに協力していくことになった。双方は5年間をめどに協力を行なっていく。
この計画は台湾とネパールが医療と人道支援面で協力していく上で、重要なマイルストーンに向かうことを象徴しており、今後の様々な協力関係のための基礎を築くもの。
ネパールでは昨年大地震が発生。その際、台湾からの医療チームが現地で患者の治療とケアに当たったことがネパール側に深い印象を残した。このためネパールの病院は台湾との医療面での協力関係を強く望むようになり、今回の協力意向書につながった。