工業技術研究院（ITRI）は日本の株式会社富士通研究所と共同で、人の手を介さずに機器同士で情報伝達を行う、自律型センサーネットワーク技術の研究開発に着手した。
レーザー計測など測定機器は、高コストとメンテナンスの手間がネックとなり、現時点では減災・防災システムにおいて実際に測定できる範囲は極めて限られている。
こういった現状を克服すべく、ITRIと富士通研究所は共同で、多数の自家発電可能なセンサーを無線ネットワークでつなぎ、自律型M2M（機器間通信）センサーネットワークを通じ、地すべりの可能性のある地点においてデータ収集を行うシステムの開発に取り組む。また、システム内の一部のセンサーが電力不足または故障といった状況に陥っても、システム全体は正常に作動し続ける仕組みを作る。
この研究開発計画を進めるに当たり、特に地すべりや土砂災害の起こりやすい場所を重点に、減災・防災実験システムを整備し、現地試験を実施する。