25日に発生した大地震の被害が広がるネパールで救助活動を行うため、佛光山（仏教系団体）、中華民国紅十字（赤十字）会総会、中華民国（台湾）国際捜救（捜索救難）総隊、長庚記念病院といった台湾の4つの民間機構が共同で結成した救助隊の37人が28日正午、中華航空（チャイナエアライン）の航空機に搭乗し、中国大陸の広州（広東省）経由でネパールの被災地へ向かった。救助隊は救援物資や器材497点を携え、現地で医療活動や人道支援を行う。
外交部（日本の外務省に相当）高振群政務次長（次官）は同日、応援のため台湾桃園国際空港に駆け付け、救助隊に対し、被災者の救助に従事する際には、自身の安全や健康にも留意するよう激励した。中華民国国際捜救総隊の呂正宗総隊長は、生存の可能性を左右すると言われる「72時間」は経過してしまったものの、これからも負傷者や後続支援などに取り組むことができると抱負を述べた。