国際的なクレジットカード会社、マスターカード社は4日、インターネットを通じて買い物する、ネットショッピングに関する最新の調査報告を発表。携帯電話がネットショッピングの重要なプラットフォームとなりつつあることがわかった。台湾では、調査対象のうちインターネット機能を備えた携帯電話を所有する人の4割以上が、携帯電話で物を買ったことがある、もしくは買おうと考えていると答えた。また、50歳から64歳までの回答者のうち、過去3ヶ月以内にインターネットを通じて物を買った人の割合は87％に上った。
この調査では、アジア太平洋地域の14の国・地域のうち、先進国と発展途上国の間におけるネットショッピングの普及状況の差はますます縮まっており、ネットショッピングはすでに新たな買い物パターンになっていると指摘、また、携帯電話でのネット利用の普及に伴い、携帯電話もネットショッピングの重要なツールになりつつあるとしている。
台湾における回答者のうち、66％がネット機能を備えた携帯電話を所有。そのうち24％は過去3ヶ月間に携帯電話で物を買ったことがある。また、20％は向こう6ヶ月間における携帯電話での買い物を考慮。携帯電話でのネットショッピングを希望する人は、「便利」（63％）、「増え続けるアプリがショッピングをより容易にする」（58％）を2大理由としている。
この調査は、2011年12月5日から2012年1月6日までの間に、中華民国（台湾）、中国大陸、香港、インド、日本、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、韓国、シンガポール、オーストラリア、タイ、インドネシア、アラブ首長国連邦、南アフリカ、ベトナム、カタール、エジプト、サウジアラビア、モロッコ、オマーン、クウェート、レバノン、ナイジェリア、ケニアの25の国・地域を調査。アジア太平洋地域では、合計7373通の有効な回答を得た。