米マスターカード･ワールドワイドが発表した最新調査「家計における購入優先度調査－教育」の結果によると、台湾の保護者が子どもの教育費として毎月支払う費用、および貯蓄する費用が収入に占める割合はそれぞれ15％、17％に達し、ともに2年連続で香港と中国大陸を上回った。同様に、子どもの教育のため定期的に貯蓄をする割合も、香港と中国大陸を上回った。なお、アジア太平洋地域全体では家庭における教育のための貯蓄が収入に占める割合の平均は16％だった。
台湾の保護者が子どもの教育費として毎月支払う費用と貯蓄する費用が収入に占める割合は、香港と中国大陸をそれぞれ2ポイントずつ上回った。同じ目的で定期的な貯蓄をしている保護者の割合は86％で、これも香港の82％、中国大陸の76％を上回った。アジア太平洋地域全体の平均は72％。
また、今回の調査で、台湾の保護者が子どもの課外活動を相当重視していることが明らかになった。保護者のうち8割近くが、子どもを安親班（民間学童保育）や、習い事に通わせている。うち、人気の高いものから運動、勉強、外国語、楽器という順だった。特に初めて身体運動能力の訓練がトップとなり、運動重視の意識が高まっている傾向が明らかになった。これは保護者が運動の重要性を認識し、知識とスキルを身に付けると同時に、心身の健やかさを備えることが、人生のスタート地点での勝利を意味すると考えていることを示している。